“みんな一緒に”という幻想から脱却し、これからの教育を知ることを始めよう/教育学者・苫野一徳

自由を制限するための学校に意義があるのか

哲学的には、公教育（学校教育）の最も大事な本質は、“すべての子どもたちが自由の相互承認の感度を育むこと。そして自由に生きるための力を育むためのものであること”だといえます。

分かりやすいように言い換えると、“お互いのことを尊重する・みんなが対等な人間だと理解する”ということを土台にして“自分が生きたいように生きるための力を育む”ことが学校の本質です。

もし、学校がこのような教育の本質を学ぶことができる場であるのならば、私は「学校に通うことに意義はある」と子どもに伝えることができるでしょう。

しかし残念ながら、「相互承認ができるようになる」どころか、相互承認の感度をズタボロにされるような教育を行っている学校が少なからずあります。

例えば、学校から一方的に与えられたルール（枠）の中でずっと生活、学習していかなければならないような学校。

そんな環境で育った子はどうなるでしょうか。お互いの自由を認め合うというよりもお互いの自由を制限しあうための感度が育てられ、価値観や感受性が自分と少し違っていたり、慣習から外れていたりするだけでその人を攻撃してしまうような感性を身につけてしまうかもしれません。

そんな学校であれば、通わせることに意義などありません。

学校＝学びのコントローラーを子どもが握る場へ

では、“自由の相互承認の感度を育む学校”とは、どのような場所かというと、一つには、子どもたちが自分たちで自分たちのコミュニティを作ることを経験できる場です。

今年4月に開校した「軽井沢風越学園」の岩瀬直樹校長が学校設立への思いを表した言葉に「学びのコントローラーを子どもたちに委ね、子どもたちが自分たちで人生をコントロールしていき、自分たちで学びの場を作っていけるように」というものがあります。子ども、教員、保護者たち、それぞれが誰かに委ねるのではなく、子どもたち自身が学びの場（＝学校）のつくり手であることが学校のあるべき姿だと思います。それがひいては、自分たちの社会を自分たちで作る、そんな市民を育む教育にもなるわけです。

現状、少なくない学校では、学びのコントローラーを教師や学校が握ってしまっています。そのことが、もしかしたら、誰かが作ったルールや他人の価値観に人生を委ねて自分で自分の人生をコントロールできない人間を育ててしまっているかもしれない。そうだとしたら、これは、非常に大きな問題です。

150年続いた教育システムは限界を迎えている

ただ、私は教師に問題があるのだと言いたいわけではありません。問題は、日本の教育制度が学校や教師主導じゃないと動かないシステムを約150年間、変えずに続けてきたことです。その問題に気づいて、これを克服するためにがんばっている教師もたくさんいます。

もともと、哲学者たちが考えた公教育の目的は、“自由とその相互承認の実質化のため”でした。しかし、いざ公教育が整備され始めると、それは富国強兵と殖産興業のため、上質で均質な兵隊あるいは労働者を育てるためのものとして機能することになりました。

そこで出来上がったのが、“同じことを同じペースで、同質性の高い学年学級制の中、出来合いの問いと答えを勉強する”というベルトコンベア式の公教育システムです。

当時と今では、時代が全然違います。しかし、公教育システムの大枠は変わっていません。自由に生きるためには、生き方や働き方を自分で考えて行動することが必要なのに、与えられたことを言われた通りにやっていくことがいまだにあまりに求められすぎています。

これからの時代は、これまでの教育と同じように“みんな何もかも一緒という教育にはもうあまり意味はない”ということを多くの人に認識してほしいですね。

今、9月入学制についても話題になっていますが、“4月入学”と“9月入学”という選択肢しか考えられていません。しかし、世界の教育を見てみるとオランダでは個人の成長に合わせて入学は誕生月の翌月とされており、デンマークでは年4回のタイミングの中から選ぶことができるようになっています。そんな中、日本人は教育について考えるときは“みんな一緒、一律で”と考えてしまう。まずは、この発想から脱却することが新しい教育への第一歩になるのではないでしょうか。

これからの学校、学びの選択肢とは

また、今回の休校では、“みんなを同じ所に集めて、同じことを同じように行うことが教育の機会の均等化である”という教育システムの脆弱さが露呈しました。

本当の意味での“教育の機会均等”や“学習権の保障”とは、すべての子どもたちがある一定の知識や教養（例：学習指導要領）を獲得することを社会が必ず保障するということ。そのためには、学びの進み方は人それぞれであっていいし、むしろそれが当然なのです。

新しい学校教育のビジョンはすでに提示されている

私はこれからの教育のビジョンとして、「学びの個別化・協同化・プロジェクト化の融合」を提唱しています。

このような考え方は、私のオリジナルではなく100年以上にわたる先進的な教育学研究と実践が蓄積してきた教育の本質を私なりの言葉で表現したものです。実は教育をどのように構造転換していけばいいのかのビジョンとロードマップはすでに出ています。

すでに多くの人が「今の日本の教育制度は限界を迎えている」「日本の教育は世界から2〜3周遅れている」ということに気づいていますが、「では何をしたらいいのか」ということについては、まだまだ十分考えを練られていないのではないかと思います。

もし、今回の休校をきっかけに今の学校教育に疑問や限界を感じた人がいるなら、これからの教育のビジョンやロードマップ、これからの教育に必要なことは何なのかをまずは知ることから始めてほしいですね。

これからの教育を知るビジョンやロードマップとは

これからの教育のビジョンやロードマップは、私の著作でもこれでもかというほど示していますが、ほかにも昨年まで千代田区立麹町中学校で校長をされていた工藤勇一さんの著書、大阪府立大空小学校の日常を追ったドキュメンタリー映画「みんなの学校」などを見てみるのも参考になるのではないでしょうか。

日本にはすでに、さまざまな新しい教育を模索し、取り組みを始めている学校が実はたくさんあります。

私も共同発起人・理事を務める「軽井沢風越学園」は、今年度から始まったばかりですが、子どもたちにとって幸せな子ども時代をちゃんとみんなで守っていこう、子どもたちと一緒に作っていこうとがんばっています。

そのほか、先ほど紹介した工藤校長の麹町中学に並び有名なのが世田谷区立桜丘中学校、広島県福山市では公立のイエナプラン教育校の2022年度開校を目指しているなど、公教育の構造転換に向けて同時多発的に自治体レベルで動いているところが多数あります。

教育の構造改革は自治体や学校、教員から始まるとは限りません。私が主催している「苫野一徳オンラインゼミ」でも保護者から教育に働きかけていこうという気運が盛り上がっており、さまざまなプロジェクトが各地ですでに起こっています。

新たな学校教育のために保護者ができること

では、新たな教育に向けて何から始めたらよいのか…。私が保護者の方たちにおすすめしているのは少人数でもいいので「対話の会」を設けることです。会を設けて「教員も子供たちも地域の人たちもみんなおいでよ」みたいな声掛けをして徐々に教育に向き合う輪を広げていくのです。

例えば、アメリカの中高生を追った「Most Likely To Succeed」という教育ドキュメンタリー映画を上映し対話をする会はよく開催されていますね。

劇中、自分に自信がない子どもたちが壮大なプロジェクトに挑んでいく過程で自信をつけ、学力面でも変化を見せていくのが印象的な作品です。

熊本市の遠藤教育長を中心に、Facebookグループ（グループ名：教育を盛り上げる会in熊本）を作っていますが、その中でも「Most Likely To Succeed」を観て対話をする会を何度も行っています。対話の会を行ったからといって地域の教育がいきなり180度変わることはありませんが、このような市民レベルの対話は後々、確実に大きな力になっていくと思います。

150年以上続いた教育システムを変えていくことは長期戦です。ですが、不安や恐怖による動きは長続きしません。今回の休校で感じた教育への危機感だけで終わるのでなく、これからの教育、新しい教育システムにするワクワク感によって、公教育の構造転換をドライブしていきたいと思っています。多くの大人や子どものワクワク感が教育機関に共有されていけば、教育システムはおのずと変わっていくはずです。

＜取材・執筆／浜田彩（ソクラテスのたまご編集部）＞